2026年10月18日｜まろぴーの株ラボ
10月19日（月）、日本株に再び激震が走るのか。
先週15日（木）、日経平均株価は前日比3,318円安。下落率は4.90％に達しました。
翌16日（金）は898円高と反発したものの、週末の米国市場ではAI・半導体関連株に再び売り圧力がかかりました。
「月曜日も半導体株は暴落する？」
「日経平均はどこまで下がる？」
「今から買うなら、どの銘柄？」
そんな不安を抱えている投資家も多いと思います。
でも、まろぴーが今回注目したのは、暴落そのものではありません。
日経平均が3,318円も暴落した10月15日、東証33業種のうち10業種は上昇していた。
しかも、15日の暴落に耐えた業種と、16日の反発相場でも買われた業種には違いがあります。
これ、次の相場を考えるうえで重要なヒントになるのではないでしょうか。
今回は10月15〜16日の業種別騰落率と、10月9〜16日の週間騰落率を比較。
決算による個別株の急騰と、業種全体の強さを切り分けながら、10月19日に注目したいセクターと具体的な監視銘柄を探っていきます。
1. 日経平均3,318円安。本当に日本株は全面暴落だったのか？
まずは10月15日の市場を振り返ってみましょう。
| 指標 | 10月15日の動き |
|---|---|
| 日経平均 | 64,425.95円 |
| 日経平均前日比 | -3,318.34円 |
| 日経平均騰落率 | -4.90％ |
| TOPIX騰落率 | -2.38％ |
| 東証プライム売買代金 | 約10.14兆円 |
| 東証プライム値上がり銘柄 | 564銘柄 |
| 東証プライム値下がり銘柄 | 948銘柄 |
注目したいのは、日経平均とTOPIXの下落率の差です。
日経平均が4.90％下落した一方、TOPIXは2.38％の下落。
つまり、日経平均の方が2.52ポイントも大きく下落していました。
なぜ、これほどの差が生まれたのでしょうか。
原因は日経平均の構成銘柄にある
日経平均は、株価換算係数を使った株価平均型の指数です。
そのため、構成比率の大きい一部銘柄の値動きが、指数全体に大きく影響します。
10月15日時点では、アドバンテストの構成比率が約11.50％、東京エレクトロンが約8.14％。
この2社だけで約19.6％を占めていました。
そして、実際の下落寄与度を確認すると驚く数字が出てきます。
| 日経平均のセクター分類 | 下落・上昇寄与度 |
|---|---|
| 技術 | -2,695.58円 |
| 情報通信 | -386.32円 |
| 素材 | -353.94円 |
| 消費 | +225.98円 |
| 金融 | -8.36円 |
技術セクターだけで約2,696円のマイナス寄与。
日経平均の下落幅の約81％に相当します。
つまり、日経平均の大暴落は、半導体を含む大型技術株の下落によって大きく増幅されていたのです。
一方で、消費セクターはプラス寄与。
市場全体が弱かったことは事実ですが、すべての銘柄が一様に売られたわけではありません。
なお、ここでいう日経平均の「消費」セクターと、東証33業種の「小売業」は分類が異なります。
この違いを混同しないことも重要です。
AI投資への不安はどこから来た？
今回の下落の背景には、AIインフラへの巨額投資がいつ利益として回収されるのか、という疑問があります。
特に市場が警戒しているのが、AIクラウド企業の資金調達や設備投資負担です。
AI需要が伸びていても、投資額や借入負担がそれ以上に膨らめば、株主が期待する利益につながらない可能性があります。
この問題は、半導体メーカーだけでなく、AIインフラ関連企業全体の株価評価に影響しかねません。
詳しくは関連記事で分析しています。
▶ 【コアウィーブ・ショックとは？】日経平均3,318円暴落の真相
▶ 半導体バブル崩壊？！SOX6日続落、好決算でも売られる異常事態
2. 暴落当日に逆行高した10業種。どこが強かった？
10月15日、東証33業種のうち10業種が上昇しました。
確認できた上昇率上位の業種を見てみましょう。
| 業種 | 10月15日騰落率 |
|---|---|
| 医薬品 | +4.01％ |
| 不動産業 | +2.15％ |
| 小売業 | +1.93％ |
| パルプ・紙 | +1.52％ |
| 食料品 | +1.16％ |
| 水産・農林業 | +1.15％ |
| 保険業 | +1.09％ |
一方、下落が目立った業種はこちらです。
| 業種 | 10月15日騰落率 |
|---|---|
| 非鉄金属 | -10.67％ |
| 電気機器 | -6.13％ |
| ガラス・土石製品 | -5.56％ |
この数字を見ると、AI・半導体投資に関連する企業群と、医薬品や生活関連の業種との間で、値動きに大きな差が生じていたことが分かります。
ただし、ここで結論を急ぐのは危険です。
業種が上がった＝資金が流入した、ではない
株価の上昇には、さまざまな理由があります。
例えば、医薬品では住友ファーマなどの個別材料が業種全体の上昇に影響していた可能性があります。
良品計画のように、個別の業績期待で買われた銘柄もあります。
そのため、単純に「半導体株から医薬品株へ資金が移った」と断定することはできません。
本当に知りたいのは、一部の銘柄が急騰しただけなのか、それとも業種全体が幅広く買われていたのかという点です。
その判断には、翌日の値動きと週間のパフォーマンスが役立ちます。
3. 翌16日の反発で、強かった業種は変わった
10月16日（金）、日経平均は898円高と反発しました。
TOPIXも上昇し、東証33業種のうち32業種がプラスとなりました。
しかし、15日に強かった業種が、16日も同じように強かったわけではありません。
| 業種 | 10月15日 | 10月16日 |
|---|---|---|
| 保険業 | +1.09％ | +2.36％ |
| 不動産業 | +2.15％ | +1.98％ |
| 医薬品 | +4.01％ | +1.73％ |
| 小売業 | +1.93％ | +0.04％ |
| パルプ・紙 | +1.52％ | +0.07％ |
ここで注目したいのが、保険業、不動産業、医薬品です。
いずれも暴落当日だけでなく、翌日の反発相場でも上昇しています。
一方、小売業とパルプ・紙は、15日には強かったものの、16日はほぼ横ばいでした。
この違いは何を意味するのでしょうか。
一つの仮説として、15日に相対的な逃避先として買われた業種と、16日も積極的な買いが続いた業種が分かれた可能性があります。
ただし、2営業日のデータだけでは継続的な資金循環を証明できません。
そこで、もう少し期間を広げてみます。
4. 週間ランキングで見えた、本当に強かった業種
10月9日終値から16日終値までの週間騰落率を比較します。
| 順位 | 業種 | 週間騰落率 |
|---|---|---|
| 1位 | 医薬品 | +6.05％ |
| 2位 | 保険業 | +4.79％ |
| 3位 | 輸送用機器 | +4.53％ |
| 4位 | サービス業 | +3.91％ |
| 5位 | 卸売業 | +3.72％ |
| 6位 | 不動産業 | +3.57％ |
驚くことに、この1週間では33業種中20業種が上昇していました。
日経平均が大きく下落した週でも、上昇した業種の方が多かったのです。
ここで見えてくるのは、3つの特徴です。
① 医薬品は暴落当日も週間でも強かった
ただし、住友ファーマなどの個別材料の影響を慎重に評価する必要があります。
② 保険業は15日、16日、週間のすべてでプラス
異なる相場環境で上昇していた点が特徴です。
③ 輸送用機器、サービス業、卸売業も週間上位
「半導体から内需への資金移動」という単純な構図だけでは説明できない動きが見られます。
つまり、月曜日に注目すべきなのは、医薬品や小売だけではないということです。
5. 10月19日、注目したいセクターと具体的な銘柄
ここからは、まろぴーが週明けに監視したい業種を整理します。
順位は上昇確率の予測ではなく、今回のデータから継続性を検証する価値が高いと考えた順番です。
① 保険業：暴落にも反発にも強かった
監視銘柄は東京海上HD（8766）、MS＆AD（8725）、SOMPO HD（8630）。
保険業は10月15日に+1.09％、16日に+2.36％、週間で+4.79％でした。
今回のデータで特に興味深い業種です。
ただし、保険株には独自のリスクがあります。
保険会社は保有する債券や株式の価格変動、国内外の金利動向などの影響を受けます。
また、金融市場全体の信用不安が強まる局面では、保険株も売られる可能性があります。
したがって、単純にディフェンシブ株と決めつけるべきではありません。
月曜日の監視ポイント
東京海上、MS＆AD、SOMPOがそろって底堅く推移するか。
一社だけの上昇ではなく、保険業全体がTOPIXを上回るかを確認します。
特に、日経平均が大幅安で始まった場合に、保険株が寄り付き後もプラスを維持できるかに注目です。
② 医薬品：週間トップの強さは本物か
監視銘柄は武田薬品工業（4502）、大塚HD（4578）、アステラス製薬（4503）。
医薬品は15日に+4.01％、週間で+6.05％。
ただし、今回の上昇には個別材料の影響が含まれています。
そのため、月曜日に確認したいのは、材料が出た銘柄だけではなく、医薬品大手全体に買いが広がるかどうかです。
医薬品はAI向け設備投資への直接的な依存が比較的小さい一方、新薬開発や特許、薬価など独自のリスクを持っています。
月曜日の監視ポイント
武田、大塚HD、アステラスが幅広く上昇するか。
特定の急騰銘柄だけが買われる展開なら、業種全体への資金循環とは区別して考えたいところです。
③ 不動産業：2営業日連続の強さに注目
監視銘柄は三菱地所（8802）、三井不動産（8801）、住友不動産（8830）。
不動産業は15日に+2.15％、16日に+1.98％、週間で+3.57％。
保険業と同様に、暴落日と反発日の両方で上昇していました。
不動産株を考えるうえで重要なのが金利です。
金利低下は借入コストへの期待を通じてプラス材料になり得ますが、景気後退への懸念が強い場合には不動産需要への不安も生まれます。
月曜日の監視ポイント
国内長期金利と大手不動産株の値動きを合わせて確認します。
三菱地所だけが上昇するのか、三井不動産や住友不動産にも買いが広がるのか。
業種全体の動きに注目したいところです。
④ 輸送用機器：週間上位の意外な存在
監視銘柄はトヨタ自動車（7203）、本田技研工業（7267）、SUBARU（7270）。
輸送用機器は週間で+4.53％と、医薬品、保険業に次ぐ上昇率でした。
ここは、当初の「内需・ディフェンシブ株への資金移動」という仮説だけでは説明しきれない部分です。
自動車株は為替、関税、世界景気、販売台数などの影響を受けます。
特に円安が追い風になる場合がある一方、世界景気への懸念が強まれば売られる可能性もあります。
月曜日の監視ポイント
トヨタ、ホンダ、SUBARUなどに買いが広がるか。
円相場と連動しているのか、それとも輸送用機器全体への買いが続いているのかを確認したいと思います。
⑤ 小売業：暴落時の避難先になるのか
監視銘柄は良品計画（7453）、サイゼリヤ（7581）、セリア（2782）。
15日の小売業は+1.93％。
一方、16日は+0.04％にとどまりました。
つまり、15日の急落には強かったものの、翌日の反発相場で買いが加速したわけではありません。
ここは、むしろ月曜日の値動きが重要になりそうです。
もし半導体関連株が再び急落し、小売業がプラス圏を維持するなら、相対的な底堅さを再確認できます。
ただし、良品計画やサイゼリヤは業績や個別材料による株価変動も大きいため、業種全体の動きと分けて考える必要があります。
月曜日の監視ポイント
良品計画、サイゼリヤ、セリアがそろって強いのか。
一社だけが上昇する場合は、その企業固有の材料を確認します。
6. サイバーセキュリティ株は次の主役になるのか？
まろぴーが継続して注目しているテーマが、サイバーセキュリティ関連です。
監視銘柄はソリトンシステムズ（3040）、IIJ（3774）、サイバーセキュリティクラウド（4493）。
企業のセキュリティ対策は、AIデータセンターの建設投資とは異なる需要に支えられています。
しかし、ここで注意したいことがあります。
10月16日に一部のセキュリティ関連株が急騰したからといって、半導体株から資金が移動したとは限りません。
IT関連株の中には、決算や業績修正を材料に買われた銘柄もあります。
したがって、今回はサイバーセキュリティ株を「すでに資金が向かった業種」と断定せず、次の監視テーマとして位置づけます。
特に、ソリトンとIIJのような異なる事業構造を持つ企業が同時に上昇するかが重要です。
関連記事では、サイバーセキュリティ株の業績や需要を詳しく分析しています。
▶ サイバーセキュリティ株が急騰！次に買われる出遅れ銘柄は？
7. 逆に、月曜日に警戒したいのはどこか？
もちろん、強い業種だけを見ていてはいけません。
今回の暴落の中心となった半導体・AI関連株にも注目する必要があります。
特に監視したいのは、キオクシアHD（285A）、アドバンテスト（6857）、東京エレクトロン（8035）などです。
これらの銘柄は、米国半導体株の値動きやAI投資への期待の変化に影響されやすい局面があります。
ただし、半導体関連企業を一括りにするのも危険です。
例えば、キオクシアはNANDフラッシュメモリの市況が重要です。
一方、アドバンテストは半導体テスター需要、東京エレクトロンは半導体製造装置への投資動向が業績を左右します。
同じ半導体関連でも、利益の源泉は異なります。
そして、短期売買で特に注意したいのが信用需給です。
株価が下落する中で信用買い残が増加すると、反発局面で戻り売りが出やすくなる可能性があります。
ただし、信用買い残が多いだけで株価下落が決まるわけではありません。
出来高や信用倍率、買い残の増減を合わせて判断する必要があります。
キオクシアの事業と利益構造については、こちらの記事で深掘りしています。
8. 10月19日の日本株、3つのシナリオを考える
シナリオA：半導体株が再び急落、他業種は底堅い
週末の米国市場の下落を受け、半導体関連株に売りが集中するケースです。
この場合、日経平均の下落率がTOPIXを大きく上回る可能性があります。
15日と同じように、医薬品、保険、不動産、小売などが相対的に強いかどうかを確認します。
ただし、15日に強かったからといって、19日も上昇するとは限りません。
シナリオB：市場全体がリスク回避に傾く
最も警戒したい展開です。
半導体株だけでなく、これまで強かった保険や医薬品、不動産などにも売りが広がるケース。
この場合、TOPIXの下落率も大きくなり、値下がり銘柄数が市場全体で増える可能性があります。
こうした相場では、無理に逆行高銘柄を探すより、現金比率を維持して様子を見る選択肢もあります。
シナリオC：半導体株の売りが一巡し、自律反発する
先週の大幅下落を受け、売られすぎが意識されるケースです。
この場合、半導体関連株に短期的な買い戻しが入り、日経平均が反発する可能性があります。
ただし、寄り付き直後の上昇だけで底打ちと判断するのは危険です。
前場の高値を維持できるか、後場にかけて買いが続くかを確認したいところです。
9. 月曜日の売買で確認したい5つのポイント
まろぴーは、週明けの相場で次の点を重視したいと思います。
① 日経平均とTOPIXの下落率の差
半導体など特定の大型株への売りなのか、市場全体への売りなのかを判断する材料になります。
② 東証33業種の騰落率
特に保険、医薬品、不動産、小売、輸送用機器の動きを確認します。
③ 同じ業種の複数銘柄が上昇しているか
一社だけの上昇なら、決算などの個別材料の可能性があります。
業種全体の強さを見ることが重要です。
④ 出来高とVWAP
寄り付き後に上昇しても、出来高が伴わずVWAPを下回るようなら、買いの勢いが弱まっている可能性があります。
ただし、VWAPだけで売買を判断せず、地合いと価格帯を合わせて確認します。
⑤ 後場まで買いが続くか
寄り付き直後は海外市場の影響や短期的な売買が集中しやすい時間帯です。
前場だけで判断せず、後場の値動きも重視したいと思います。
10. まろぴーの結論：ブラックマンデーを恐れるだけではもったいない
10月19日の日本株は、再び厳しい展開になる可能性があります。
しかし、今回のデータを見ると、先週の暴落を「日本株がすべて売られた」と片付けるのは正確ではありません。
10月15日には33業種中10業種が上昇。
日経平均が4.90％下落した一方、TOPIXの下落率は2.38％でした。
さらに、10月9〜16日の週間では33業種中20業種が上昇しています。
この数字から考えると、月曜日に注目すべきなのは、日経平均の下落幅だけではありません。
売られる業種と、買われる業種の違いを見極めること。
今回、特に注目したいのは保険業、医薬品、不動産業です。
さらに、週間で強かった輸送用機器や、暴落当日に底堅かった小売業も監視したいと思います。
ただし、これらは上昇を保証するものではなく、実際の値動きを確認するための候補です。
そして、もしすべての業種が売られるなら、無理に買う必要はありません。
相場が落ち着くまで待つことも、大切な投資判断です。
「ブラックマンデーが来るのか？」
もちろん、それも気になります。
でも、まろぴーが本当に知りたいのは、
「暴落の裏側で、次の主役になる銘柄が生まれているのか？」
月曜日は、その答えを探していきたいと思います。
皆さんは、10月19日にどの業種が強いと予想していますか？
ぜひコメントで教えてください！
※本記事は2026年10月18日時点の公開情報を基にした分析です。掲載した銘柄は監視候補であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。株式投資には元本割れのリスクがあります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
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